【個別株投資：入門編】3つの公式を覚えて、企業分析せよ／高値掴みを回避する「物差し」／意外と勘違いしてるPERの意味／PER15倍で判断するな／金利が株価に影響を与える仕組み

TL;DR

株価が割安か割高かを判断するには、PERやPBRを物差しにしつつ、企業の成長性や金利も合わせて分析します。PERは「株価÷1株当たり当期純利益」で求め、日本株全体の約15倍は比較の出発点にすぎません。PERを決める「1÷（割引率－成長率）」の考え方まで押さえると、高値掴みを避ける企業分析の筋道が見えてくるため、続きを確認してください。

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Key Insights

• 株価の高低を判断するためには、PER（株価収益率）を理解することが重要である。
• PERは企業の成長性を反映しており、成長率が高い企業はPERが高くなる傾向がある。
• 金利の上昇はPERを下げ、株価にマイナスの影響を与える可能性がある。
• PBR（株価純資産倍率）は企業の過去の実績を測る指標であり、1倍を下回ると投資家からの評価が低いとされる。
• PRを用いて市場全体の評価と個別企業の評価を比較し、割安・割高を判断する。
• 株式市場全体のPERは15倍程度であり、これを基準に個別企業の評価を行う。
• 成長性の高い企業はPERが高くても投資価値があり得るため、成長率を考慮した評価が必要。
• PBRが1倍を下回る企業には改善要請が出されることがあり、企業の経営に影響を与える。

Questions & Answers

Q: PERを使って株価が割安か割高かを判断するには？

まず個別企業のPERを株式市場全体のPERと比較し、相対的に高いか低いかを確認します。ただし、PERには企業の成長性が織り込まれるため、市場平均より高いだけで割高、低いだけで割安とは判断できません。

Q: PERとは何で、どのように計算しますか？

PERは株価収益率で、株価を1株当たりの当期純利益で割って求めます。当期純利益は、企業が事業活動を行い、金利や従業員の費用、税金を支払った後に残る株主に帰属する利益です。

Q: PERの倍率は何を意味しますか？

PERは、現在の株価が企業の1年間の利益の何年分に当たるかを示す目安です。株価1,500円、1株当たり当期純利益150円ならPERは10倍で、投資額の回収に10年かかるというイメージで捉えられます。

Q: 日本株全体のPER15倍を判断基準にしてよいですか？

日本株全体のPERは約15倍で、個別企業を比較する際の一つの基準にはできます。ただし、市場全体のPERは景気に連動して変化し、過去にはおおむね10倍から25倍の範囲で動いているため、15倍だけで投資判断はできません。

Q: 成長性の高い企業はなぜPERが高くなりますか？

PERは「1÷（割引率－成長率）」という式でも捉えられます。投資家が求める利回りである割引率が変わらない場合、利益成長率が高いほど分母が小さくなり、PERは上昇します。

Q: 金利の上昇はPERと株価にどう影響しますか？

金利が上昇すると投資家が求める利回りが高くなり、PERは下がります。その結果、株価にマイナスの影響を与える可能性があり、反対に金利が下がるとPERと株価が上昇する可能性があります。

Q: PBRの1倍割れは何を意味しますか？

PBRが1倍を下回る状態は、企業の時価総額が純資産を下回っていることを意味します。投資家からの評価が低い状態とされ、場合によっては企業の解散が望ましいとみなされたり、改善を求められたりします。

Q: PERとPBRは何が違いますか？

PERは株価と利益を比較し、企業の成長性を反映する指標です。一方、PBRは株価と純資産を比較し、企業が蓄積してきた資本など過去の実績を評価する指標です。

Summary & Key Takeaways

• 株価を分析する際には、PERとPBRという二つの指標が重要です。PERは株価と利益を比較する指標で、企業の成長性を反映します。成長性が高い企業はPERが高くなる傾向があり、単純にPERの高さだけで割高と判断するのは誤りです。特に成長企業やベンチャー企業ではPERが高くなることが多いため、成長性を考慮した評価が必要です。

• PBRは株価と純資産を比較する指標で、企業の過去の実績を評価します。PBRが1倍を下回る場合、企業は投資家から低く評価されているとされ、場合によっては企業の解散が望ましいとされることもあります。日本の上場企業ではPBRが1倍を下回る企業が多く、当初から改善要請が出されることもあります。

• 金利の変動は株価に大きな影響を与えます。金利が上昇するとPERは下がり、株価にマイナスの影響を与える可能性があります。逆に金利が下がるとPERが上がり、株価が上昇する可能性があります。株式市場全体のPERは15倍程度であり、これを基準にして個別企業の評価を行うことが一般的です。