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• 忘れられないのは、ある通信会社が「なぜ当社から新たなビジネスが生まれないのか」というテーマでトップを交えて議論していた会議の場で、大前さんがどこからか鏡を持ってきて、経営者の眼前に突きつけた光景です。 「原因はこれです」と、はっきり言ってのけた。 　こんな技、そうそうできるものではありませんが、大前さんとその経営者はそれから懇意になって一緒に旅行に行ったりしていましたし、企業も大きく変わっていきました。おもねらない姿勢が評価され、信頼を受けたのだと思い
• 残された道として、一つは経営者と直接コミュニケーションできるトップカウンセラーになることが挙げられます。 　生え抜きの人材が社長に就くケースが多いのは日本企業の特徴です。日本電産の創業者であり数々の企業買収と再建を手がけてきた永守（重信）さんのようなプロ経営者は欧米には数多くいますが、日本ではまだまだ稀な存在。他の業界について知識の乏しい経営者に対して、業界横断的な知見を提供できるパートナーとしてコンサルはバリューを発揮できるはず
• 一九四一年、サンフランシスコで創業したランドーアソシエイツや、一九七四年にロンドンで設立され、ブランドの金銭的価値の測定というアプローチを編み出したインターブランドのような領域特化型ファームのほか、マッキンゼーなどの戦略系ファームがブランド戦略プロジェクトのコンペに参入してくるケースも少なくない。 　ただ、ブランドコンサルティングにおいては、抽象度の高いクリエイティブ・デザインの考え方と、戦略コンサルが得意とする課題解決の考え方を総合した形でのアプローチが必要となるだけに、独自のポジションでクライアントのニーズに応えることができる点はブランド系ファームの強みであると
• 人事・組織系コンサルティングの国内最大手が、リクルートマネジメントソリューションズ（以下、ＲＭＳ）である。その名の通りリクルートグループに属し、従業員数は三八九名、売上高は一〇〇億円超を誇る（二〇一四年三月期）。 　ＲＭＳの前身にあたる「人事測定研究所」がコンサルティングという形でサービスを開始したのは一九九七年。成果主義の導入が一種のブームとなって、人事制度の改訂にまつわるコンサルティングのニーズが一気に高まり始めた時期だった。人事評価ツールや適性検査の提供を通じて大手企業を顧客としていた同社は、その営業基盤を活用する形でコンサルティング事業に進出したのだ。 　当時は外資系の人事コンサルが先行していたが、日本人の気質をよく理解した国内系としての強みとリクルートグループのブランド力を武器に、...
• ＲＭＳが行った「人材マネジメント実態調査二〇一三」によると、企業がもっとも頭を悩ませているのは「次世代経営人材の育成・登用」だという。同社はこうしたニーズに応えるため、「人事制度の設計＋マネジメント研修」といったように複数のサービスを組み合わせた総合型コンサルティングを提供するなどして、さらなる成長を図ろうとして